2008年11月24日
複雑な構造のスポーツ興行場ビジネス
「スポーツ興行場」ビジネスとは、プロ野球やJリーグ、大相撲、格闘技など、主にプロスポーツの興行（「みるスポーツ」）に利用されるスポーツ施設のビジネスをさす。プロ野球やJリーグのフランチャイズ・スタジアムや、プロレスや格闘技の興行が行われるアリーナを思い浮かべてもらえばいいだろう。スポーツ興行場には大きく分けて「公共施設」と「民間施設」があり、プロ野球では5球団が公共施設、7球団が民間施設、Jリーグではほとんどのクラブが公共施設を使用している。
自治体が所有する公共のスポーツ興行場は、自治体が出資する企業である「第三セクター」が経営している場合が多い。たとえば、札幌ドームは(株)札幌ドーム、横浜スタジアムは(株)横浜スタジアムという第三セクターがそれぞれ経営している。ただ、2003年の「指定管理者制度」の導入により、公共施設を経営する企業の条件が大幅に規制緩和されたため、公共のスポーツ興行場が民間企業に経営委託されるケースが出てきた。たとえば、千葉市が所有する千葉マリンスタジアムは、2006年から(株)千葉ロッテマリーンズが指定管理者としてスタジアム経営を行っており、それまで経営していた第三セクターの(株)千葉マリンスタジアムは、現在はマリーンズから施設の管理業務のみを請け負っている。
一方、民間のスポーツ興行場も、複数のステークホルダー（利害関係者）が関与し、事業構造が複雑になっている場合が多い。たとえば、東京ドームは(株)東京ドームが所有・経営し、読売ジャイアンツは興行時に場所を借りているだけだが、福岡Yahoo! Japanドームの場合、ソフトバンクホークスマーケティング(株)が、所有者である(株)ホークスタウンからドームのいっさいの経営権を購入している。いずれにせよ、スポーツ興行場は巨大な装置産業であり、ステークホルダーが多いため、施設ごとに事業構造を整理しておく必要がある。
また、近年のスポーツ興行場ビジネスのトレンドは、プロ野球球団などのスポーツ興行団が、興行と興行場を一体化した経営を行うことと、地域振興や都市開発の一環に位置づけられることである。
意外に多様なスポーツ興行場の業務
スポーツ興行場の主な収入源は、施設の使用料に加え、看板広告料、施設内の飲食・物販の売り上げ、駐車場使用料、ネーミングライツなどである。また、プロスポーツの興行は、プロ野球で年間70試合、Jリーグでは20試合程度であり、他のスポーツやコンサート、展示会などさまざまなイベントを誘致して収益を上げなければならない。単なる場所貸しではなく、自らイベントを企画することもある。したがって興行場の業務は、施設の清掃、保守、機器の運転などの維持・管理業務に加え、広報・宣伝やスポンサー営業、イベントの誘致や企画、運営、警備など多様であり、それぞれ別の企業が請け負っている場合も多い。そのため、就職先として考えるなら、どの企業がどのような業務を行っているのか、はたして自分がやりたいことができるのかなど、十分に情報収集する必要ある。
また、スポーツ興行場は巨大な装置産業だが、その一方、経営する企業は中小企業が多い。たとえば、第三セクターの(株)札幌ドームは従業員数60名ほどで、新卒採用は年に1～2名程度となっている。ちなみに、上場企業の(株)東京ドームは、従業員数793名で、大卒・短大卒・専門学校卒の採用が年に20名前後ということである。
転機に立つスポーツ施設提供業
「スポーツ施設提供業」とは、主にアマチュアスポーツ（「するスポーツ」）に利用されるスポーツ施設のビジネスのことである。やはり公共施設と民間施設があり、それぞれ体育館やプール、ボウリング場、ゴルフ場、テニス場、スキー場など種類が多彩である。
公共のスポーツ施設提供業は、やはり第三セクターによって経営されているものが多いが、ここでも指定管理者制度の導入によって、フィットネスクラブや施設管理会社など民間企業が経営に乗り出している。なにしろ公共スポーツ施設は民間スポーツ施設の3倍以上あり、民間のノウハウによって有効活用が図られるとともに、新たな雇用の創出が期待されている。
一方、経済産業省の「平成16年人材ニーズ調査」によれば、民間のスポーツ施設提供業の7割以上が従業員10人未満の零細企業である。ただ、ゴルフ場には大手の上場企業もあり、ボウリング場には(株)ラウンドワンのようなチェーン展開をしている企業もある。ゴルフ場やテニスコートの中には、不動産会社やリゾートホテルが経営し、観光業に組み込まれているところも多いだろう。
スポーツ施設提供業の業務は、施設の清掃、保守、機器の運転などの維持・管理業務に加え、接客、広報・宣伝、イベントの企画、また、ジムやスクールがある施設ではトレーナーやインストラクターの仕事なども加わり、多種多様である。フットサル場の中には、自ら大会を企画したり、リーグ戦を主宰したりしているところもある。
以上のように、スポーツ施設提供業といっても、さまざまな施設とビジネスモデルがある。情報収集に努めるとともに、まずはアルバイトやインターンシップとして業務を体験してみるといいかもしれない。また、公共スポーツ施設であれば、「健康運動指導士」や「障害者スポーツ指導員」といった資格が有利に働く場合もあるので、取得を検討してみるといいだろう。
